認知症予防に関するWHOガイドライン|認知症リスクを低減させる方法

医療

近年、認知症の増加が懸念されています。

認知症には明確な治療法が確立されていませんが、危険因子に対する予防管理により、発症や進行を遅らせることは可能とされています。

WHOガイドライン ”RISK REDUCTION OF COGNITIVE DECLINE AND DEMENTIA

WHOガイドライン 日本語訳 「認知機能低下および認知症のリスク低減」

このガイドラインには、エビデンスの質と推奨の強さが記載されていて、この内容から判断すると、以下のことが推奨されています。

  • 認知機能正常の成人に対する身体活動の介入
  • 喫煙している成人に対する禁煙介入
  • 健康なバランスのとれた食事の摂取
  • 危険で有害な飲酒の減量または中断
  • 社会的な関わり
  • 高血圧の管理
  • 糖尿病のある成人に対して、内服やライフスタイルの是正

逆に、意外なことに、次の事は推奨されていません。

  • ビタミンB・E、多価不飽和脂肪酸、複合サプリメントの摂取

本記事では、2019年にWHOが発表したガイドラインの日本語訳を用いて、認知症リスクを低減させる方法を紹介していきます。

身体活動(身体運動)

日課や家庭・地域社会と結びついたレクリエーションや余暇を使って体を動かすことが重要と言われています。

通勤(徒歩、自転車)、仕事、家事、遊び、ゲーム、有酸素運動、筋トレなどでもよいとされています。

身体活動は、認知機能正常の成人に対して認知機能低下のリスクを低減するために推奨される。

身体活動は、軽度認知障害の成人に対して認知機能低下のリスクを低減するために推奨してもよい。

禁煙

タバコ依存は、予防可能な死亡の主な原因で、がんや呼吸器疾患など多くの疾患の危険因子で、禁煙により健康リスクを大幅に減少することが証明されています。

禁煙は喫煙を続ける場合と比べて、うつ病や不安、ストレスを軽減し気分と生活の質の改善に関与しているため、認知症の予防につながると考えられています。

禁煙介入は、他の健康上の利点に加えて、認知機能低下と認知症のリスクを低減する可能性があるため、喫煙している成人に行われるべきである。

栄養摂取

日本では食文化が欧米と大きく異なるため、提言を導入することは難しいですが、主菜や副菜をしっかり摂ってバランスの良い食事が認知症の発症リスク低減につながるとの報告が日本でもあります。

EPAなど多価不飽和脂肪酸やサプリメントなどの摂取は推奨されていません。

栄養摂取の観点ではなく、バランスの良い食事を口から摂取することが重要と考えられます。

地中海食は、認知機能正常または軽度認知障害の成人に対して認知機能低下や認知症のリスクを低減するために推奨してもよい。

WHOの健康食に関する推奨に準拠して、健康なバランスのとれた食事は全ての成人に対して推奨される。

認知機能低下や認知症のリスクを軽減するため、ビタミンB、E、多価不飽和脂肪酸、複合サプリメントは推奨されない。

飲酒(アルコール摂取)

喫煙と同様に、過剰なアルコール摂取は様々な障害の主な原因の一つとされていて、認知症などの疾患の直接的な原因とされています。

危険で有害な飲酒を減量または中断することを目的とした介入は、他の健康上の利点に加えて、認知機能正常または軽度認知障害の成人に対して認知機能低下や認知症のリスクを低減するために行われるべきである。

認知トレーニング

認知症の危険因子をもつ全ての人が認知機能障害を発症するとは限らないとの報告です。

認知刺激を与えるような認知的介入は、認知症のリスクを減らすという明らかなエビデンスはなく、強くは推奨されていませんが、行ってもよい、という判断なようです。

認知トレーニングは、認知機能正常または軽度認知障害の高齢者に対して認知機能低下や認知症のリスクを低減するために行ってもよい。

社会活動

明らかな研究成果がないため、社会活動と認知機能低下の関連性については推奨されていません。

しかし、社会的関りが失われることは、高齢者にとって認知機能障害や認知症のリスクを高めることが示されています。

かつ、社会参加が少ないこと、社会交流が少ないこと、孤独であることなどは、認知症の発症率を高めるとされています。

社会活動と認知機能低下や認知症のリスク低減との関係については十分なエビデンスはない。ただ、社会参加と社会的な支援は健康と幸福とに強く結びついており、社会的な関わりに組み込まれることは一生を通じて支援されるべきである。

体重管理

体重を減らすことは認知機能障害および認知症の病因に関連する血圧や炎症反応など様々な因子の改善を通じて認知症の発症リスクを減らすことができるといわれています。

しかし、体重を減量する介入行為自体が認知機能低下に有効であることも考えられるとのことです。

老年期の体重減少(痩せ)が認知症発症の危険因子であるという結果もあり、一概に体重を減らすことがよい、とは言えないようです。

中年期の過体重、または肥満に対する介入は、認知機能低下や認知症のリスクを低減するために行ってもよい。

高血圧の管理

高血圧の管理は、現行のWHOガイドラインの基準に従って高血圧のある成人に対して行われるべきである。

高血圧の管理は、高血圧のある成人に対して認知機能低下や認知症のリスクを低減するために行ってもよい。

糖尿病の管理

高齢者の糖尿病は認知症リスクの上昇と関連しているようですが、その発症機序は不明内容です。

腎症や網膜症のような糖尿病に伴う合併症はすべて認知症リスクを上昇することが分かっていますので、糖尿病を管理することが認知症リスクを低下させる、といった理解で良さそうです。

糖尿病のある成人に対して、内服やライフスタイルの是正、または両者による糖尿病の管理は現行のWHOのガイドラインの基準に従って行われるべきである。

糖尿病の管理は、糖尿病患者に対して認知機能低下や認知症のリスクを低減するために行ってもよい。

脂質異常症の管理

中年期の脂質異常症の管理が認知機能低下や認知症の発症リスクを低減することを示す間接的なエビデンスがあるようです。

脂質異常症の管理は、脂質異常症のある中年期の成人において認知機能低下と認知症のリスクを低減するために行ってもよい。

うつ病への対応

うつ病治療を行うことと、認知機能低下又は認知症のリスクを減らすことについて、十分なエビデンスはないようです。

ただし、うつ病への対応は重要であり、介入に対する否定的な推奨をしているわけではないようです。

WHOのmhGAPガイドラインには、うつ病の治療には、非薬物療法として心理社会的なストレス因への対処や社会的ネットワークの再活性化が必要であると述べられています。

現在のところ、認知機能低下や認知症のリスクを低減するために抗うつ薬の使用を推奨するエビデンスは不十分である。

成人に対する抗うつ薬や心理療法を用いるうつ病治療は、現行のWHO mhGAPガイドラインの基準に従って行われるべきである。

難聴の管理

認知機能低下や認知症のリスクを減らすために補聴器の使用を推奨するには十分なエビデンスはないようです。

認知機能低下や認知症のリスクを低減するために補聴器の使用を推奨するエビデンスは不十分である。WHP ICOPEガイドラインで推奨されているように、難聴を適時に発見し治療するために、スクリーニングと難聴のある高齢者への補聴器の提供が行われるべきである。

まとめ

適度な運動をして、社会とのつながりは持つべき。

バランスの良い食事を摂り、禁煙し血圧や血糖値をコントロールし、適度な飲酒量を守る。

極論を言えば、理想的な生活を送ることで認知症のリスクは減らせるといった内容のようです。

ガイドラインを通じて最も意外だった内容は、ビタミンB・E、多価不飽和脂肪酸などのサプリメントの摂取は推奨されないことでした。

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